先日新規事業に乗り出そうと考えていました。
連中も兼ねて、新入社員と若手社員にマーケティングとして市場調査を頼んでみました。
そしたらすごい結果が出ましたので、シェアしたいと思います。
現代の若手社員を理解する上でとても象徴的だったと思います。
実は「練習も兼ねて」と言うことで少し意地悪して、最初はあまり情報を渡しませんでした。
先に知らせていたことは以下です。
- ある業界に参入することを考えている
- 市場規模はどれくらいあるのかを調査する
- 期待できる売り上げと利益を検討する
実はこれだけです。
自社の強みや弱み、参入するにあたり必要な投資などは調査項目に入れませんでした。
「いつ」提出など期限もあえて説明していませんでした。
この抜けまくった条件だけで3人の社員が調査を始めました。
若手社員の意外な共通点
今回シェアしたい一番の点はここにあります。
ここでいう「若手」とは20代前半から中盤くらいのいわゆる「ネットネイティブ」の世代です。
物心がついた時からネット環境やデジタルギアが周囲にあった世代です。
我々が思いつかないようなアイデアを期待していたのですが、意外にも3人とも同じ結果を持ってきました。
それは、検索エンジンで調べて1位から10位くらいまでを印刷して持ってきただけだったのです。
会社経営者は若手よりもマーケティングに詳しいです。
数字にもシビアです。
ネットだってPCだって使います。
ちなみに、私の会社はネット関係なので、一般の方よりも詳しいと自負しています。
その社長から指示されたと言う条件が大前提としてあるわけなのですが、理解してもらえなかったようです。
検索エンジンくらい当然知っていますし、検索して1位から10位程度にある情報ならば「あたりを見る」のに当然調べました。
現時点で若手社員は「単なる印刷屋」もしくは「プリンタ」程度しか仕事をしていません。
しかも、肝心な仕事をしているのはプリンタです。
人は人しかできない仕事をすべきだと考えます。
機械にできる事は機械に任せたらいいじゃないですか。
結果が変わらないのだとしたら、楽な方が絶対に良いです。
少なくとも私は楽な方が好きです。
社長が「調査してくれ」と言った場合は、何かを判断する材料が足りないのだと考える必要があります。
全く何も考えずに新入社員に頼む人もいるでしょうが、何か気になっているからちゃんと調べてほしいと思っているのです。
それが何なのかを把握した社員こそが、社長がほしい情報を出すことができます。
どうすればそれを知ることができるのか！？
簡単です。社長に聞くのです。
理由は言いたくないけれど、調べてほしいと言うのはあり得ません。
ほしい情報ではない情報が出てくる可能性が高くなるからです。
私が調べてほしかった情報はこれまでのどのビジネスとも違うものだったので、説明は難しいのですが、ここではわかりやすいように「梅ピザ」を「大阪」で販売したらどれくらい売れるかを調べたとしましょう。
ちなみに「梅ピザ」とはピザの具が梅と言うありえない商品です。
当然ここで例のためにでっち上げたもので、自社ではこのような商品については考えていません（＾＾
誰も知らない商品がどれくらい売れるかのデータなんて存在しません。
そのため、「えいや」で情報を調べるしかないのです。
大阪にどれくらいの人が住んでいるかは、国が持っているデータで調べられます。
週末にどれくらいの人が大阪の文化圏に遊びに来るかもデータを持っています。
しかもネットで公開しているのです。
ただで使えます。
国も見えないところでいいことをしてくれています。
次にピザ店が何店舗くらいいて、どれくらい売れているのかを調べます。
ピザの業界紙を調べると大まかな数字が出てきます。
そして、大阪と言えばお好み焼きも調べる必要があります。
どれくらいの店舗数と売り上げがあるのかを業界紙などで調べます。
さらに「梅関連の商品」が大阪で売られていないか調査します。
梅干しや、梅漬け、梅ジャムとかでもいいのです。
主要都市でも同様の情報を集め、ほかの都市と大阪で比較して、大阪では「梅ピザ」が流行るかを検討していきます。
大阪の人に聞いたり、試作品を作ったりするのは全然その後なのです。
なぜなら、これらは費用が掛かります。
調べる行為にも時間がかかり、人手がかかるのでお金はかかっているのですが、社員の勉強も兼ねることでコストを合わせていきます。
実際に社長から頼まれることで、初めて「どうやって調べよう」と考え、行動を始めるのです。
いつもどこか他人事で、自分事としてとらえない傾向があるように見えます。
直接指示を言い渡されて、初めて考え、行動することで初めて「自分事」になるのではないでしょうか？
正解ともいうべき方法の一つを最後に実演して見せることで、彼らは初めて興味を持ちます。
最初からこうやって、こうやって、こうやって調べて、と言ってもまだ他人事で期待した情報は出してこないのです。
人の教育こそが会社発展のカギだと思っています。
本当に人を育てようと思ったら、こういった情報が必要だと思います。
⇒ 元船井総研のトップコンサルが6年間かけてノウハウとして作り上げた
