経済学者が言う景気診断を信じていいか

新年を迎えるなど景気の転換点などにテレビで景気診断が流されます。

例えば○○銀行の専門家が、○年の景気はどうなるか、など発表しています。

こう言った情報を信じていいのでしょうか?

経営者的な視点で考えてみましょう。

 

サムライコンサル塾

 

新年の景気診断を経営者はどうみる?

「今年は景気が良くなります。」とか「景気が悪くなるでしょう。」とか専門家は言います。

これを信じていいのでしょうか?

日本人は真面目なので、他人が言うと信じてしまいます。

ここがミソです。

経済学者の意見

 

他人が信じると言うことを踏まえた考え

人は誰かの意見、特に専門家の意見があると信じてしまいます。

だからこそ、テレビで良い情報を流して今後の景気の良さを後押ししようと考える経済学者がいます。

 

また、景気が良く案る要素が少ないときでも、わざわざ「景気は良くなります」と言うことで景気が良くなることがあります。

普通の経済学者の場合、それほど世の中への影響はないと言えますが、日本銀行の総裁ともなると「景気が良くなる」と言えば、ある程度は良くなり、「悪くなる」と言えば、ある程度悪くなるのです。

シンプルな資料で見える化

 

テレビやラジオでの出演のことを考えて答える経済学者

テレビに出る経済学者も商売でやっています。

印象に残らないと次からテレビやラジオなどから声をかけてもらえなくなってしまいます。

そこで、わざと人が驚くようなことを言うようにしている経済学者がいます。

そのため、景気が良くなる要素が多いのに、「景気が悪くなります」と言ってみたり、景気が悪くなる要素が多いのに「景気が良くなります」と言ってみたりします。

 

なにより、景気予想を外したからと言って誰にも責任をとったり、答え合わせをしたりしません。

ノーリスクなのです。

だから、景気が良くなる、悪くなる、の結果よりも、人の印象に残ることを優先する経済学者がいます。

テレビ

 

専門家らしい答えを求められる専門家

景気が悪くなる要素が少ないとき、景気は良くなるでしょう

単に「景気が良くなります」と言えばいいわけですが、それだとクライアントが素人でも合っていると分かります。

素人でも分かることを、言っていたらがっかりされてしまいます。

そこで、少し専門的な要素として、逆に景気が悪くなる要素を無理にでも探して、景気が悪くなる要素を言うようにします。

 

明らかに景気は良くなると言う状態でも、ビジネス的に景気が悪くなる要素を言うようになります。

経営は計画通りには進まない

常に逆のことを言う経済学者

景気が良くなりそうなとき、多くの経済学者は「景気が良くなるでしょう」と言うでしょう。

ところが、テレビやラジオの場合、1人だけの経済学者を呼ぶ事は稀で、討論形式で語られます。

そうなってくると、「景気が良くなります」と言う人と、逆に「景気が悪くなります」と言う人が必要になります。

 

多くの日本人は、予想を頼まれたら、正しい答えを出そうとします。

そのため、常に多くの人と逆のことをいう人がいたら、必ず必要になると思いませんか?

景気が良くなっているときに「景気が良くなります」と言う人は、多いでしょう。

逆に景気が良くなる要素が多いのに、「景気が悪くなります」と言う人は少ないので、テレビやラジオで呼ばれる確率が高くなります。

そのため、常に多くの人と逆の意見を言う経済学者がいるのです。

 

このように、経済学者はそれぞれ自分の立場で意見を変えてしまったり、変えざるを得ない場合があります。

経済学者が言うことを丸呑みしてはいけません。

どういう経済学者か、どういった立場の人か知った上で、そのままの意見を聞いていいのか、逆のことを考えないといけないのか、冷静に判断して意見を聞く必要があります。

 

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