社内を英語だけにするのは会社経営的にどうなのか

日本国内の社内は通常会話や打ち合わせを日本語で行います。

日常会話も日本語なので、当然会社内の打ち合わせも日本語です。

ところが、社内で英語限定と言う会社もあります。

会社経営的に社内の言語が英語と言うのはどうでしょうか?

こちらのページでお知らせしています。

 

サムライコンサル塾

 

英語での会話は会社経営的にどうなのか

会社内の英語での会話は、母国語が英語の方にとっては快適な環境でしょう。

しかし、多くの日本人が日本語が母国語で英語には慣れていません。

 

楽天では、2010年に公用語を英語にしました。

ホンダも2020年には公用語を英語にすると発表しています。

会社経営者は、どのようなことを期待して公用語を英語にするのでしょうか?

欲求と会社経営

英語を公用語にすることで会社経営者が期待すること

英語が話せる社員が増え、国際化に対応できる会社になる

公用語が英語になると、英語が話せない社員は相当苦労します。

そこで、英語の勉強を始めます。

 

勉強してものにできる優秀な人は自分の努力の結果を実感するようになります。

英語が話せて、自分に自信を持った社員ができ、会社内の人材的な質が上がります。

会議で意見を通す方法

 

もともと英語ができる優秀な社員が入社してくるようになる

社内の公用語が英語だと公言しておくと、当然英語ができる人が入社してくるようになります。

日本国内においては、英語ができる人は優秀な人が多いです。

そこで、入社してくる人の質が上がると言うことが期待できるのです。

 

会社の変化に対応できない保守的な社員がいなくなる

元々日本語で運営されていた会社活動が英語に代わると言う、大きな変化があったと言えます。

楽天でも英語ができるようにならない社員は多く辞めていったと言います。

会社の変化についていけないような社員は勝手に退職していきます。

 

英語ができて、会社情勢、社会情勢が変わってもそれに追従できる、優秀な社員だけが残ると言えるのです。

中小企業ではできない、会社公用語を英語にしてしまうと言うこと。

あなたの会社で、英語公用化を進めますか?

 

 

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